福利厚生で重要な3つの項目と企業の福利厚生調べ方のポイント

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志望企業を考えるときに「福利厚生」が重要ってよくいうけど。
「福利厚生には色々
あるけどどの福利厚生が大事なのかな?」
「企業の福利厚生はどうやって調べればいいのかな?

この記事では、大手企業2社で勤務した筆者が、就活生が福利厚生で重要視するポイントと志望する企業が導入している福利厚生の調べ方について、説明していきます。

1. 重要視すべき福利厚生


福利厚生とは、簡単に表すと、給与以外の手当とサービスのことになります。
企業選びには給与・業務内容・企業の成長性・安定性等多くの選択肢がありますが、企業の福利厚生が充実していることも重要なひとつです。

福利厚生には多くの種類がありますが、実際に社員として働くうえで重要になる福利厚生は以下の3つです。

①休暇制度(有給休暇・特別休暇・育児休暇等)
②住宅関連制度(家賃補助、駐車料金補助、住宅購入促進)
③リモート制度対応


これ以外にも、カフェテリアプラン・財形貯蓄・自社持ち株等の福利厚生がありますが、働きやすさや収入面への影響はほとんどないので重視しなくても問題ありません。

休暇(有給休暇・特別休暇・育児休暇等)制度

休暇に関する福利厚生はとても重要です。
やりがいのある仕事や高い給料があったとしても、十分な休暇がとれないとライフワークバランスが崩れてしまい、その企業で長く働けないことにも繋がります。

休暇制度のなかでも、有給休暇と男性の育児休暇の取得日数は、その企業の福利厚生の充実度を知る
目安になります。

私の経験になりますが、大手企業2社で正社員として勤務した経験があります。


給料には大きな差はなかったですが、福利厚生の充実には大きな差がありました。
1社目では、有給休暇を使用するのは病気の時だけという暗黙の了解がありました。
そのため有給休暇はほとんど使用できず毎年有給残が消滅していました。

2社目では、有給休暇を使用するのは権利という風土がありました。
有給休暇の使用を促進するために有給休暇の消化率が共有されており、上司・同僚ともに仕事のタイミングをみて気軽に有給休暇を取得していました。
私自身も有給休暇を100%消化するためにOutlookに有給休暇の使用予定を半年前ぐらいに予定していました。

有給休暇の取得日数は、全ての正社員が対象になるため気にする人も多いと思います。


また、男性の育児休暇についても、政府の方針により男性の育児休暇の義務化が進められている背景もあり、多くの企業で男性の育児休暇取得も促進されつつあります。
男性の育児休暇取得率を公開している企業もありますが、重要なのは取得率ではなく育児休暇の取得日数です。


男性の取得日数は厚生労働省イクメンプロジェクトの「男性育休推進企業実態調査2022」によると、2022年度の男性の育休平均取得日数は「41日」でした。

私の経験になりますが、2社目で働いているときに育児休暇を約3か月間(90日間)取得しましたが、多くの友人からは取得期間の長さに驚かれました。

企業によっては、男性の育児休暇の取得は1週間程度というケースもあると思いますが、社員のライフワークバランスを重要視しているかどうかという視点で考えると、男性の育児休暇の取得日数はとても参考になります。有給休暇の取得日数とあわせて福利厚生の休暇制度の重要な指標として注目して下さい。

住宅関連手当(家賃補助、駐車料金補助、住宅購入促進)

住宅に関する福利厚生制度は、とても重要です。


給与の支出に占める割合として住居費はとても高く、企業が福利厚生としてサポートがある場合では、
収入面でも大きな差がでてきます。
住宅に関しての福利厚生制度には以下のものがあります。

  • 住宅補助
    従業員の家賃や駐車料金の一部を会社を負担する制度。
    地域・単身・既婚・役割など、企業により会社の負担額や規定は異なります。
    家賃手当:規定にそって企業が家賃手当を給与として支給。税金が増える
    借り上げ:規定に沿って会社が家賃の一部を負担し、残りの金額を社員が支払う。税金が増えない。
  • 社宅・社員寮
    会社が保有・借り上げしている物件に割安で住める制度。
    転勤が多い職種でも安心して働けるほか、離職率の低下にもつながる。
  • 住宅ローンの補助
    社員の持ち家支援として住宅ローンの一部を会社が負担する制度。ローンの利子や、ローンを組んだ際の事務手数料などを会社がサポート。
  • 住宅購入の補助
    社員の持ち家支援として住宅を購入する際に、住宅購入時の費用の一部を会社が負担する制度。ハウスメーカーへの支払いや土地購入時の事務手数料などを会社が負担。

私が正社員として勤務した2社での住宅補助についてご紹介します。


1社目では、住宅補助は一律1万円程度でしたが、エリアにより社員寮が用意されていました。
社員寮は独身者のみ入居可でしたが、トイレ・お風呂は共同になっていました。
新入社員は強制的に入居になりましたが、賃料はとても安く経済的なメリットはありましたが、仕事が休みの休日にも会社のメンバーと顔を合わすことでリラックスしにくく、共同空間があることでプライバシーが制限されるというデメリットも大きかったので新入社員以外は自己負担で賃貸物件に転居する人が多かったです。

2社目では、住宅補助は地域・世帯構成により会社の負担上限はありましたが、賃料の約9割を会社が負担する借り上げ式の補助になっていました。

首都圏の独身者であれば、8万円程度会社負担になり駐車料金についてもほぼ会社負担になります。
会社が負担する金額は給与として支払われるのでなく会社が不動産会社に支払っていたため会社の負担額は税金の対象外になっていました。
簡単に試算すると、年収600万円で住宅手当が8万円の場合だと以下になります。

8万円×12か月=96万円+金約29万円免除
もし上記の住宅補助が手当として給与にプラスされた場合だと、年間で支払う税金が所得税20%、住民税10%として約29万円になります。

住宅補助の制度の有無により、同じ年収600万円でも年間100万円以上の大きな差が出ます。
この住宅補助の制度の対象期間は企業にもよりますが、45歳までと仮定した場合では新卒から23年間で2,300万円以上の差になります。

福利厚生を確認すべきポイントとして、収入面での大きな影響になるので住宅補助の制度はとても重要視する項目として注目して下さい。

リモート制度対応

コロナの影響で、多くの企業で導入されたリモート制度ですが、ライフワークバランスの視点から、労働環境に大きな影響がありとても重要です。


新型コロナウィルスが感染症2類に指定された3年間で、多くの業務が事務所に出社しないリモートワークで対応できることが世界的に証明されました。
しかし、コロナが5塁に移行したことも影響して、コロナ前と同様に事務所への出社に戻す企業も増えています。

リモートワーク制度の利用率が高い企業は、多くの業務でデジタル化が進められており会社全体で効果的なDX化ができている可能性が高いということにも繋がっています。

また、リモートワークを行えるということは、業務のデジタル化が進んでおり、DXを想定した事業成長度も高いことが予想されます。

私自身の経験ですが、今の会社ではコロナ後についてもリモートワークを推奨されています。
事務所への出社は1週間に1日数時間程度になります。
始業時間から出社する必要もないので通勤ラッシュに巻き込まれることもありません。
リモートワークにより、自分にあった快適な空間で業務ができること通勤時間がないことから自由時間の確保にもつながります。

労働環境という視点では、福利厚生で最も重要な項目になると思います。

2. 企業の福利厚生の調べ方


重要視する福利厚生が分かった後は、企業の福利厚生をどのように調べるかについて説明していきます。
会社説明会などで自社の福利厚生を説明する会社も増えていますが、あえて説明しない企業もあります。また詳細な項目などは説明しないケースも多くあります。

企業の福利厚生の情報を手に入れるには、意識して情報収集する必要があります。
具体的な情報収集の方法について説明していきます。

OBOG訪問で確認する

実際に企業で働いている社員に福利厚生について聞くのが最も信頼できる情報です。
大学の就活相談室やキャリアセンター等に問い合わせると、企業に就職したOBやOGを紹介してくれます。

大企業であればネット上の掲示板で検索することで参考程度の情報は入手でいますが、信憑性がなかったり自身が知りたい項目について触れていないこともあります。

OBOG訪問をする際には、自身がなぜその企業で働きたいのかという志望動機と自身のやりたいことを前提に話した上で、具体的な福利厚生について聞きたいのかを明確にして質問するといいと思います。

例えば、全国転勤がある会社を志望している場合は、地元から離れて勤務する可能性が高いので
住むエリアや住宅補助について会社のサポートはあるのかを確認することで、その企業を志望していいのか重要な項目になりますよね。
福利厚生でも自身が重要視する優先順位とその理由を明確にして、質問することで的を得た回答を引き出しやすくなるので、事前に質問する内容を整理していきましょうね。


企業説明会で質問する

企業説明会で福利厚生について質問することは、待遇のことを優先していると捉えられてマイナスになると考えている人もいるかもしれません。

企業の採用担当者は、優秀な就活生を採用する事が目的になります。
「福利厚生」は、就活生の重視する項目だと理解しているため、福利厚生について質問をするこで採用に影響することはないと考えても問題ありません。

企業のホームページや説明会で話がなかった福利厚生について質問すれば、企業の採用担当者はしっかりと答えてくれるでしょう。
またもし質問しても、きちんと返答しないような企業であれば信頼性に疑問があるので、その企業への就職を見直すきっかけとして考えてもいいと思います。

WEBサイトの口コミを確認する

大手の企業に限ってになりますが、「Webサイトの口コミ」も情報収集の1つとして活用できます。
就職・転職サイトであれば、企業の年収やボーナス、残業や休日出勤・家賃補助などの情報が多く公開されています。

一方で企業によっては情報が少ないこともあり、情報の信頼性も今一つというデメリットがありますので、あくまでも①・②をメインで情報収集する前提としてWebで事前確認するというスタンスがいいと思います。

福利厚生は、企業で働くうえでとても重要な項目になりますので自身の優先順位とその内容を整理することで、理想的なライフワークバランスに繋がると思います。
最後まで読んでいただいてありがとうございます。この記事が少しでも参考になれば幸いです。


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